- 2024年5月1日時点
- KAKEN: 80454502
- ORCID: 0000-0003-0281-1790
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- ポートフォリオ
- 駒澤大学文学部地理学科・准教授
- 東京大学空間情報科学研究センター・特任准教授（短時間） 2022年8月〜
- 放送大学・客員准教授 2021年4月〜
- 立命館大学衣笠総合研究機構アートリサーチセンター・客員協力研究員 2013年6月〜
- 大阪市立大学都市防災教育研究センター・特別研究員 2016年4月〜
- OSGeo日本支部・運営委員(OSGeo Foundation Charter Member) 2009年9月〜
- オープンストリートマップ・ファウンデーション・ジャパン・運営委員 2012年12月〜
- めぐろシティカレッジ振興会 理事・カリキュラム委員 2015年9月1日〜
- 一般社団法人社会基盤情報流通推進協議会 理事 2019年12月〜
- 一般社団法人コードフォージャパン フェロー 2021年4月〜
- 京都歴史回廊実習（文学部・通年：専任講師として実施）
- 京都歴史回廊研究I（文学部・通年：専任講師として実施）
- 人文科学のための情報処理・応用（文学部・前期：専任講師として実施）
- 京都学（文学部・経済学部・前後各1/15：専任講師として実施）
- 京都歴史回廊実習（文学部・通年：専任講師として実施）
- 京都歴史回廊研究I（文学部・通年：専任講師として実施）
- 人文科学のための情報処理・応用（文学部・前期：専任講師として実施）
- 京都学（文学部・経済学部・前後各1/15回：専任講師として実施）
- コンピュータグラフィックス基礎演習（文学部・前期：非常勤講師として実施）
- はじめての空間情報システム（地球社会共生学部・後期：非常勤講師として実施）
- 生活における地理空間情報の活用（前後各2/15回：担当講師として実施）
- 生活環境情報の表現－GIS入門（専門担当講師として実施）
- GIS実習（文学部・通年）
- 社会地理学A・B（文学部・各半期）
- 地図学B（文学部・後期）
- 人文地理学実習（文学部・後期）
- 人文地理学入門（文学部・通年・分担）
- 地域文化調査法／地域文化演習（文学部・通年・3年次必修）
- 地理学演習（文学部・通年・4年次必修）
2002年駒澤大学文学部地理学科卒業。2004年東京都立大学大学院 都市科学研究科修士課程修了。同年立命館大学文学部実習助手、 2006年〜2009年3月同・専任講師講師を経て2012年同・大学院文学研究科博士課程後期 課程修了、博士(文学)。2012年同・専門研究員・ハーバード大学地理解析センター客員研究員。2013年東京大学空間情報科学研究センター 特任助教、2016年4月より同・特任講師。2021年4月より現職（東京大学CSIS・特任准教授／放送大学・客員准教授） 現在、国土交通省「今後の国土数値情報の整備のあり方に関する検討会」座長、PLATEAUコンソーシアム・アドバイザリーボード、 情報処理推進機構(IPA)「データ環境推進委員会」委員、東京都における「都市のデジタルツイン」 ユースケース創出に向けた検討会 委員 、OSGeo日本支部・運営委員（OSGeo Foundation Charter Member）、Code for Japanフェロー、(一社)社会基盤情報流通推進協議会・理事、等を務めている。
専門分野は、社会地理学・地理情報科学で、参加型GISやシビックテック・データガバナンスに関する研究に従事。
1990年代より、英語圏で注目され始めた「GIS and Society」なる研究領域は、情報技術やWebの世界的普及に伴い、多様な様相を呈している。地理空間情報それ自体に着目するだけでも、例えばWeb上でのマッピングを通じた個人的愉しみの情報や、ボランタリーな取り組みとして地理空間情報基盤にもなりうるもの、さらには自治体や政府機関が市民参画を目的に供するオープンデータに至るまで様々なレイヤーで発信・共有されつつある。これらの情報資源がどのような目的で共有され、どのような性質を持っているのかを、定量的かつ社会的背景を加味して定性的に把握することは、日常生活や社会におけるGISの意味やその方向性を検討する上で重要であるといえる。
2004年に自由に利用でき編集可能な世界地図をつくるプロジェクトとして英国でOpenStreetMapが設立されたことを一つの契機として、地理空間情報をテーマとするコミュニティが様々な取り組みとしてグローバルにあるいはローカルな活動としても成立しつつある。これらの活動は、参加者の自発性を盛り上げる仕組みづくりや初心者のためのイベントをデザインし、情報共有を容易にするプラットフォームも開発・運用するなど、独自のコミュニティやカルチャーを築きつつある。
上記のような諸活動は、GISを駆使して多様なステイクホルダー（市民）を政策的な意思決定に参画させる「参加型GIS」のフレームワークを構築する上で参考となりうる。近年では、ソーシャルメディアなどを活用した地域の深部に渡る観光情報を発信する取り組みや、ITを駆使した地域の問題解決が試行されつつある。特に日本においては東日本大震災を契機に、復興あるいは将来の大規模災害に対応する防災・減災をテーマとする地図づくり・コミュニティづくりが積極的に進められている。したがって、まちづくり活動におけるGISや地理空間情報がどのように活用できうるか、あるいはその効果検証の方法論を構築することが喫緊の課題といえよう。
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